不動産投資のプロを目指す!初心者から上級者まで必須の用語集【完全解説】

不動産投資を始めたばかりの方から、すでに経験を積んでいる中級・上級者まで、知っておきたい用語が数多くあります。

物件選びや収益の計算に必要な基本的な用語から、リスク管理や高度な投資戦略に欠かせない専門的な用語まで、この用語集では徹底的に解説しています。

不動産投資を成功に導くためには、適切な知識を身につけることが不可欠です。この機会に、よく使われる重要な用語をしっかりと確認し、確実な投資判断に役立ててください。

初級者向け用語

No1. キャッシュフロー

キャッシュフローとは、不動産投資における収入から支出を差し引いた後に残る現金の流れを指します。

賃料収入やその他の収入から、ローンの返済や管理費、修繕費、税金などの費用を引いた後に手元に残るお金のことです。ポジティブなキャッシュフローが維持できるかどうかが、投資の成功を左右する要素となります。

具体例

例えば、毎月の賃料収入が10万円で、ローンの返済や維持管理費などの費用が7万円の場合、3万円のキャッシュフローが発生します。これは、投資物件が黒字運営できていることを示します。

No2. 表面利回り

表面利回りとは、物件の年間の賃料収入を物件の購入価格で割ったもので、投資物件の収益性を簡単に示す指標です。

経費を考慮せず、購入価格に対してどれだけの賃料収入が見込めるかを計算します。

具体例

例えば、1,000万円で購入した物件の年間賃料収入が100万円であれば、表面利回りは10%となります。この数値は投資判断の一つですが、実際の経費を考慮していないため、注意が必要です。

No3. 実質利回り

実質利回りとは、物件の収益性をより現実的に把握するために、表面利回りからローン返済、管理費、修繕費、税金などの運営コストを差し引いた後の利回りを指します。

具体例

年間賃料収入が100万円で、経費が30万円かかる場合、実質利回りは(100万円 - 30万円)÷物件価格×100で計算されます。例えば、1,000万円の物件の場合、実質利回りは7%となります。

No4. ローン返済比率

ローン返済比率とは、賃料収入に対してどのくらいの割合がローン返済に充てられているかを示す指標です。この比率が高すぎると、キャッシュフローが圧迫されるため、注意が必要です。

具体例

月々の賃料収入が10万円で、ローン返済額が8万円の場合、ローン返済比率は80%となります。この比率が高いと、予期せぬ出費があった場合に資金繰りが厳しくなる可能性があります。

No5. 固定資産税

固定資産税とは、不動産を所有している場合に毎年課される税金のことです。市町村が課税し、評価額に基づいて算出されます。不動産投資においては、この税金も経費として考慮する必要があります。

具体例

例えば、1,500万円の評価額がある物件には、固定資産税が毎年数十万円発生することがあります。これを見落としていると、キャッシュフローに悪影響を及ぼします。

中級者向けの用語

No1. DCF法

DCF法(ディスカウント・キャッシュフロー法)とは、投資物件が将来的に生み出すキャッシュフローを現在価値に割り引いて評価する方法です。物件の収益性をより詳細に評価するために使用され、将来のキャッシュフローの予測に基づいて投資判断を行います。

具体例:例えば、今後10年間で得られる賃料収入を割り引き率(リスクに基づく利率)で計算し、その合計を現在の価値として算出します。これにより、物件の正確な価値を見積もることができます。

No2. エクイティ・マルチプル

エクイティ・マルチプルとは、投資家が物件に投資した資金に対して、最終的にどれだけのリターンを得たかを示す指標です。キャッシュフローおよび売却益を基に計算され、投資のパフォーマンスを評価するために使われます。

ポイント

例えば、1,000万円を投資し、キャッシュフローと売却益の合計で1,500万円を回収した場合、エクイティ・マルチプルは1.5となります。この指標が高いほど投資が成功していることを意味します。

No3. IRR(内部収益率)

IRR(Internal Rate of Return)とは、投資物件から得られるキャッシュフローと最終的な売却益を基に計算される、投資の収益率を示す指標です。将来のキャッシュフローが一定の割引率を超えるかどうかを判断するために使用されます。

ポイント

例えば、5年間にわたる賃料収入と売却益を計算し、その投資に対する年間収益率が10%であるとすれば、IRRは10%となります。この率が投資家の要求する収益率を上回る場合、投資は魅力的とされます。

No4. LTV(ローン・トゥ・バリュー)

LTVとは、物件の購入価格や評価額に対して、どの程度のローンが利用されているかを示す比率です。LTVが高いほど、借入比率が高く、リスクも増加しますが、自己資金の効率的な活用が可能になります。

ポイント

例えば、1億円の物件を8,000万円のローンで購入した場合、LTVは80%となります。通常、LTVが低いほどリスクが低いとされますが、高レバレッジ戦略を採る場合はLTVが高くなることがあります。

No5. キャップレート

キャップレート(Capitalization Rate)は、不動産投資における年間の純収益を物件の購入価格で割ったもので、物件の収益性を測るための指標です。表面利回りに似ていますが、実際の運営コストを考慮した純収益を基に計算します。

ポイント

例えば、物件の購入価格が2億円で、年間の純収益が2,000万円の場合、キャップレートは10%となります。この数値は、不動産市場全体のリスク評価にも役立ちます。

No6. 資産価値評価

資産価値評価とは、将来的に物件の価値が上昇または下落する可能性を評価するために、物件の立地、将来の開発計画、経済の動向などを考慮するプロセスです。投資のリスクとリターンを分析する際に重要な要素となります。

ポイント

例えば、都市の再開発が予定されている地域の物件は、将来的に資産価値が上昇する可能性が高いため、その評価を事前に行って投資判断を下すことが推奨されます。

上級者向けの用語

No1. レバレッジドIRR

レバレッジドIRRとは、借入金を利用して物件を購入した際の内部収益率を計算する方法です。通常のIRRが自己資本だけで計算されるのに対して、レバレッジを利用することで投資家がどの程度のリターンを得るかを評価します。高レバレッジの投資はリスクが高いものの、リターンも増加します。

ポイント

1億円の物件に対し7,000万円のローンを借り入れて購入し、5年間のキャッシュフローと売却益からリターンを計算します。この場合、レバレッジドIRRは、自己資本に対する投資収益率を示し、通常のIRRより高くなる可能性があります。

No2. NOI(ネット・オペレーティング・インカム)

NOI(Net Operating Income)は、物件の賃料収入から運営費(管理費、修繕費、税金など)を差し引いた後の純運営収益を指します。NOIは物件の収益性を評価する重要な指標であり、経費を考慮した上での物件の実際のパフォーマンスを測るために使われます。

ポイント

年間賃料収入が1,000万円で、運営費が300万円かかる場合、NOIは700万円となります。このNOIを基に、キャップレートや投資の収益性を評価します。

No3. コアプラス戦略

コアプラス戦略とは、比較的安定したキャッシュフローを生み出す物件(コア物件)に加えて、ややリスクが高いが将来的なキャピタルゲインを見込める要素がある物件を投資対象とする戦略です。安定と成長のバランスを取ったポートフォリオ構築を目指します。

ポイント

中心都市のオフィスビルや住宅を「コア物件」とし、その周辺で再開発が予定されているエリアの物件を「プラス物件」として追加し、安定した収益を得つつ資産価値の上昇を狙う投資戦略です。

No4. オポチュニスティック投資

オポチュニスティック投資とは、高リスク・高リターンを狙う不動産投資戦略の一つで、資産価値が低い物件を取得してリノベーションや再開発を行い、大幅な価値上昇を狙います。資金投入や時間が必要ですが、成功すれば大きな利益を得られる可能性があります。

ポイント

空室率の高い物件や老朽化したビルを取得し、大規模なリノベーションや用途変更を行うことで、物件価値を大幅に引き上げるケースです。このような投資は、一般的な不動産投資よりもリスクが高いですが、成功すれば利益も大きいです。

No5. デットエクイティ比率

デットエクイティ比率とは、投資物件に対する借入金(デット)と自己資本(エクイティ)の比率を示す指標です。この比率が高いほど借入金の割合が多くなり、リスクも高くなります。レバレッジ効果を利用して収益を最大化するために重要な指標です。

ポイント

1億円の物件に対し、7,000万円をローンで調達し、3,000万円を自己資本として投入する場合、デットエクイティ比率は70:30となります。この比率が高ければ、自己資金に対する収益性は高まりますが、同時に返済リスクも増加します。

No6. リート(REIT)

REIT(Real Estate Investment Trust)とは、不動産を証券化して小口の投資家が参加できる仕組みです。リートは、複数の不動産物件に投資し、賃料収入や物件売却益を投資家に分配します。流動性が高く、少額からでも不動産に投資できるメリットがあります。

ポイント

J-REIT(日本版リート)に投資することで、個人投資家は商業施設やオフィスビルに間接的に投資し、安定した配当収入を得ることができます。また、株式市場での売買も可能なため、流動性も確保されています。

No7. トリプルネットリース

トリプルネットリースとは、テナントが賃料だけでなく、物件の税金、保険料、修繕費などのすべての経費を負担するリース形態を指します。これにより、オーナーは安定した収益を得ることができ、予期しない経費の発生リスクを軽減できます。

ポイント

商業ビルなどで、テナントがすべての運営費を負担する契約が結ばれている場合、オーナーは賃料収入をそのままキャッシュフローとして受け取ることができ、リスクが最小限に抑えられます。

No8. セカンダリーマーケット

セカンダリーマーケットとは、既に取引されている不動産物件が再度売買される市場のことです。プライマリーマーケット(新規開発物件市場)に対して、既存物件の市場と呼ばれます。物件の価値が既にある程度確立されているため、安定した投資を狙うことが可能です。

ポイント

築10年のオフィスビルが売りに出され、既存の賃貸契約や収益実績があるため、収益見込みが安定している物件に投資するケースです。新築物件に比べリスクが低く、長期的なキャッシュフローを狙うことができます。

  • この記事を書いた人

雉遠

コンサルティングファームに10年以上勤務する傍ら、不動産投資によって年間約500万円の追加収入を獲得。 株式投資では知識がないままに大きな損失を経験しましたが、学びを活かして現在は資産を600万円まで増額中。 コンサル業務はハードな業界でありながら、残業ゼロでのびのびと働き続け、投資による不労所得も実現。にもかかわらず、コンサル業務を継続し、さらなる挑戦を続けています。 現在は、アフィリエイト収入を増やすべくこのブログを立ち上げ、同じように投資や副業に興味を持つ方々に向けて、役立つ情報を発信中

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